近大ICTイチゴの規格外品を有効活用でジャムやジェラート商品化
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農福(農業と福祉)連携の6次産業化に取り組むNPO法人エムワイピー農場(増井義久理事長)と近畿大学農学部(奈良市)は、同部のICT(情報通信技術)農法(なら近大農法)で育てたイチゴの規格外品を使ったジャム、ジェラートを商品化した。廃棄するイチゴをなくそうと、SDGs(持続可能な開発目標)の観点から開発。17日から販売を始めた。
農福(農業と福祉)連携の6次産業化に取り組むNPO法人エムワイピー農場(増井義久理事長)と近畿大学農学部(奈良市)は、同部のICT(情報通信技術)農法(なら近大農法)で育てたイチゴの規格外品を使ったジャム、ジェラートを商品化した。廃棄するイチゴをなくそうと、SDGs(持続可能な開発目標)の観点から開発。17日から販売を始めた。