奈良県の山下真知事は5日、川西町下永地区の県有地に、スペインのサッカー1部リーグ「FCバルセロナ」のプロ選手を育成する機関「バルセロナ・レジデンス・アカデミー」を誘致する方針を表明した。同クラブの育成機関は世界に4カ所あり、アジア初の拠点開設を目指す。県議会12月定例会の代表質問で、松木秀一郎氏(日本維新の会)の質問に答えた。

　県内ではFCバルセロナの競技哲学に基づいたトレーニング方法を学べるサッカースクール、バルサアカデミー奈良校(生駒市)が2018年に開校。同チームと契約を結ぶアメージングスポーツラボジャパン(東京都、浜田満社長=奈良クラブ社長)が運営している。

　県が誘致を目指すのは、大和平野中央田園都市構想の計画が見直しとなった川西町下永地区の県有地約15ヘクタール。今年2月に山下知事と、同町の小沢晃広町長が記者会見し、同計画地に世界的スポーツチームの関連拠点や企業を誘致する方針を発表していたが、具体的な競技名やチーム名は公表していなかった。

　県によると、6月にスペインからバルサアカデミー幹部が奈良校を視察に訪れた際、山下知事と面談。日本でバルセロナ・レジデンス・アカデミーの開設を検討しているとの話を聞き、奈良での開設を提案したところ、前向きな反応を得たという。山下知事は「バルセロナ・レジデンス・アカデミーが奈良にできれば、全国からサッカー選手の卵が奈良に集まる」と期待。来年2月にスペイン・マドリードに本部のある国連世界観光機関を公務で訪問するのに合わせ、同チームの関係者に「トップセールスを行いたい」と述べた。